インターネット全盛の現代において、自社サイトは会社の顔ともいえる重要な役割を担います。
そのためデザインが古くなったり、情報が煩雑で読みにくかったりするとユーザーに悪印象を与えかねません。
サイトは常にその時代に即してリニューアルする必要があります。
本記事では、サイトリニューアルにおける実際の手順や注意点をくわしく解説します。
サイトリニューアルの定義とは
サイトリニューアルとは、デザインやシステムを根本から改変する作業です。
一部のページを加えたり、最新情報を掲載したりという更新や改修作業とは異なります。
見た目はもちろん、システムも一から作り変えるため、しっかりとした目的やコンセプトの設定が大切です。
サイトリニューアルのタイミングとは
サイトリニューアルを検討するタイミングは主に下記の4つです。
- デザインが古く感じる
- 情報量が多くなり読みづらい
- スマートフォン対応がされていない
- SSL(セキュリティ)化されていない
現在はスマートフォンでサイトを閲覧するユーザーがほとんどです。
スマートフォンに対応していないサイトは見づらいため、ユーザーが離脱してしまいます。
また、SSL化されていないと「保護されていません」という警告が表示されるため、ユーザーの不安感をあおります。
Googleからも低い評価を受けてしまうため早急なリニューアルが必要です。
サイトリニューアルで気を付けるポイント
サイトリニューアルにおいての注意点を下記でくわしく説明します。
目的を明確にする
サイトリニューアルにおいて、最も大切なポイントは目的を明確にすることです。
目的を明確にしなければ、ゴール設定もできず効果測定も行えません。
サイトリニューアルの目的は、大きく2つに分けられます。
- 集客
- サイト運営の改善
集客が目的であれば、アクセス数や問い合わせ数などの数値を明確化しましょう。
サイト運営の改善が目的であれば、コスト削減や更新にかかる時間の削減を目安にします。
読みやすさや操作のしやすさも重視する
サイトリニューアルで気を付けたいポイントに、読みやすさや操作性が挙げられます。
リニューアルにあたり、洗練されたデザインを追い求めるあまりコンテンツの位置が分かりにくく、ユーザーにとって見づらくなる可能性があります。。
デザイン性ばかりを追及せず、ユーザーにとって分かりやすいサイトを目指すことが大切です。
SEO対策をしっかり行う
サイトリニューアルにあたり、SEOを意識することが大切です。
SEO対策によってサイトが上位表示され、ユーザーへの露出度が増えます。
結果、集客や売上アップにつながる可能性があります。
サイトリニューアルにおけるSEO対策は下記です
- 検索エンジンであるGoogleから高評価を受けるためのサイト設定
- ユーザーがストレスなく閲覧できる導線設定
- ユーザーが満足できる網羅性の高いサイト設定
上記の3点を踏まえてコンテンツ設計を行うと効果的です。
サイトリニューアル制作における実際の流れ
サイトリニューアルにおける実際の流れを紹介します。
サイトリニューアルを外部の制作会社に委託する場合、制作は2段階に分かれます。
「要件定義書」に落とし込むまでを自社内で、以降のサイト構築は制作会社による流れが一般的です。
下記でそれぞれくわしく説明します。
自社で行う要件定義書までのプロセス
要件定義とは、サイトリニューアルの目的や方針を決めるために必要な工程です。
要件定義は、3つの段階を経て定めます
- マーケティングの全体像を把握し、サイトリニューアルの目的を明確にする
- 既存の自社サイトや競合サイトを分析する
- 要件定義書に落とし込む
要件定義書には、現状サイトの問題点やリニューアルの目標を踏まえたうえで、予算の上限や作業内容も記載します。
制作会社が行うサイト構築のプロセス
要件定義書が完成したら、構築プロセスに移ります。
ここからは外部の制作会社が行うことが大半です。
構築のプロセスは下記の通りです。
- 構成図(サイトマップ)を作る
- ワイヤーフレームの設定を行う
- サイトのデザイン制作を行う
- コーディング&システムを構築する
- サイトを実際に公開する
- サイト公開後の効果測定を行う
サイトマップとは、自社サイト全体の構成が把握できる地図のような役割を果たします。
サイトマップが完成すれば、ワイヤーフレームの設定に進みます。
ワイヤーフレームとは、ページのレイアウトやコンテンツの位置を簡単な線や図で表した設計図です。
サイトマップとワイヤーフレームを元に、サイトの制作・開発に移行します。
また、リニューアルサイトが公開されたら、1か月後を目安に効果測定を行い、目標数値に達しているかを確認しましょう。
サイトリニューアルの費用相場
サイトリニューアルの費用の相場は、数十万円~数百万円と幅があります。
サイト全体のページ数やシステム開発費が、サイトによって大きく異なるためです。
また、制作会社によっても大きく左右されます。
フリーランスの場合、1ページ当たり3~4万円程度が相場です。
中小企業になると、サイト全体のリニューアルで数十万円が主流です。
大手企業になると数百万円の規模ですが、サイト構築のノウハウが豊富なため、コストを上回る効果が期待できます。
ホームページ制作で使える補助金や助成金
ホームページ制作に使える補助金や助成金があります。下記でそれぞれくわしく説明します。
経済産業省が実施する「IT導入補助金」
ホームページ制作に使える補助金で、よく知られている制度です。
ホームページ制作のほかにも、会計システムや業務システムなどの業務効率化に向けたITツールの導入にも適用できます。
申請類型によって補助される金額が異なります。
補助金は、かかる費用の2分の1から3分の2、最大支給額は350万円です。
コロナで売上が減少した企業を対象にした「事業再構築補助金」
2021年4月からスタートした補助金制度です。
コロナの影響で売上が10%以上減少した、中小企業が対象です。
その名の通り、新分野の開拓や新規事業の立ち上げなど、企業の思い切った事業再構築を支援するために設けられました。
事業再構築の手段としての、ECサイトの構築や既存サイトのリニューアルにも使用できます。
補助金は100万円を下限として、上限1億円です、
また、補助率が2分の1または3分の1と、比較的大きな補助金が受け取れます。
日本商工会議所による「小規模事業者持続化補助金」
小規模事業者が対象の補助金制度です。
経営状態の変化が激しい企業に向けて、継続的に事業を発展させるためのサポートを行います。
具体的には、販路拡大に向けた自社サイトの構築やサイトリニューアル、チラシ作成です。
必要経費の3分の2、上限50万円までが支給されます。
日本の中小企業に向けた「ものづくり補助金」
中小企業庁が実施する、日本の中小企業や小規模事業者が対象の制度です。
企業の生産価値の向上や付加価値の増大を目的とした設備投資を、1,000万円まで支援します。
注意点は、ただの企業広報のみのホームページ制作やリニューアルでは補助金が下りない点です。
ただし、ECサイトや決済機能などの高機能なサイトリニューアルであれば対象です。
要は簡易なサイトリニューアルではなく、革新性があり高額なリニューアルでないと補助の対象とはなりません。
各自治体が実施している補助金や助成金
国が実施している補助金や助成金以外にも、各自治体で実施している制度があります。
どの自治体がどのような補助金や助成金を実施しているかを調べるには下記の検索サイトが便利です。
- J-Net21ホームページ(https://j-net21.smrj.go.jp)
- ミラサポplusホームページ(https://mirasapo-plus.go.jp/)
- みんなの助成金ホームページ(https://www.minnano-joseikin.com/)
上記のサイトを参考に、自分が居住している地域の助成金や補助金を検索しましょう。
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サイトリニューアルで企業のイメージアップを図ろう
サイトリニューアルは、企業のイメージアップに欠かせない工程です。
目的や到達数値をしっかりと設定し、効果的なサイトリニューアルを目指しましょう。
サイトリニューアルは自社で行うには限界があります。
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